おにぎりアクションは怪しい？SNS投稿で寄付できる仕組みと信頼性

こんにちは！MIKAKOです。

みなさんはTwitterなどで、＃OnigiriAction　というのを見かけたことはありますか？

実はこれ、おにぎりの写真にハッシュタグ「#OnigiriAction」を付けてSNS（Facebook、Instagram、Twitter）または特設サイトに投稿すると、アジアやアフリカの子どもたちに給食をプレゼントできるという取り組みなんです！

寄付と聞くと、怪しい…？とか、信用できる団体なの…？とか思われる方も多いと思います！

そのあたりについて調査してみました！

今回は、「おにぎりアクションは怪しい？SNS投稿で寄付できる仕組みと信頼性」と題しまして、おにぎりアクションについてお伝えしていきます！

それでは早速本題に入っていきましょう！

おにぎりアクションの概要

おにぎりアクションは、おにぎりの写真にハッシュタグ「#OnigiriAction」を付けてSNS（Facebook、Instagram、Twitter）または特設サイトに投稿すると、アジアやアフリカの子どもたちに給食をプレゼントできるという取り組みです！

2021年の開催は10月5日から11月5日までです！

国連が定めた10月16日の「世界食料デー」に合わせて2015年から開催しているもので、今年で7回目との取り組みです。

おにぎりアクションへの参加方法は以下の通りです！

寄付金は協賛企業が出資するため、参加者は寄付金を払う必要がありません。

投稿は無料で誰でもOK！期間中何度でも投稿OK！

おにぎりは作っても買ってもOK！写真はおにぎり単体の写真でもOK！

参加しやすいのが魅力ですね！

なぜSNSに投稿するだけで寄付ができるのでしょうか？

それは、寄付金を協賛企業が出資するためです。

1投稿につき5食分の給食に相当する寄付（100円）を協賛企業が提供し、TFTというNPO法人を通してアジア・アフリカの子供たちに給食が届けられます。

最近、SDGsという言葉をよく聞きますが、協賛企業が寄付する理由はSDGsのゴール達成に貢献するためです。

SDGsの17の目標のうち、おにぎりアクションは以下のようなところに関わってきます。

〈1〉貧困をなくそう〈2〉飢餓をゼロに〈4〉質の高い教育をみんなに〈10〉人と国の不平等をなくそう〈17〉パートナーシップで目標を達成しよう

協賛企業はSDGsに貢献することで、様々な利害関係者（社員、お客様、取引先、地域住民）などからの信用度をアップすることができます。

寄付するのならば、SNSの投稿数に応じてではなく、企業から直接寄付すれば良いのでは？と思いますよね。

なぜ、SNSの投稿数に応じて…という回りくどい方法をとるのでしょうか？

これは、企業から直接寄付するよりも注目が集まりやすいからだと考えられます。

注目が集まると良いことは２点あります！

１点目は、協賛企業がSDGsに取り組んでいることを、より多くの人にアピールできるということです！

B to Cと言われる一般消費者を対象とするビジネスをしている企業にとっては、より多くの一般消費者にアピールできるのは大きなメリットですよね！

２点目は、こういう取り組みがあることを多くの人に知ってもらうことで、社会全体のSDGsへの意識を上げることができるということです！

「SDGsな取り組みに社会を巻き込む」ということ自体も、SDGs的な取り組みと言えると思います。

おにぎりアクション2021には、日産セレナをはじめとして、30の企業・自治体・学校が協賛しています。

自分自身ではお金を払わないとは言え、寄付するとなると、ちゃんと寄付されるのかが知りたいですよね！

寄付金を必要なところにしっかりと使ってくれる団体を選ぶことは、とても重要だと思います。

おにぎりアクションについてはどうでしょうか？

私は、以下の5点から、おにぎりアクションは信用に足る活動だと考えています。

協賛企業が、私の良く知っている、信頼できる企業が多いこと（協賛企業はお金を出資すること、また、一般消費者へのアピールの場であることから、寄付する団体は精査していると考えられます）
今年で7年目の取り組みであること（7年間続いてきたのは、活動の収支を協賛企業や参加者が納得してきた証だと考えられます）
これまでに約100万枚の写真が投稿され、TFTは540万食の給食を届けている実績があること
寄付団体のTFTのホームページ上で収支報告書が確認できること
1食あたり20円の使いみちの例についても、TFTのホームページ上で確認できること